セルフビルドとは?自分だけのマイホームを建てるために押さえておこう

マイホームを建てるとき、ハウスメーカーに依頼をする方は多いでしょう。しかし、中には自分で家を建てるというセルフビルドをする方も多く、メリットも豊富にあります。今回はそんなセルフビルドについて紹介していきますので、住まいづくりに悩んでいる方はぜひ参考にしてください。

セルフビルドとは

セルフビルドとは、自分自身で家を建てることを指します。セルフビルドには、すべて自分自身で建てるものと、内装部分だけ自分で行うというハーフビルドの2種類があります。

セルフビルドのメリット

セルフビルドの利点といえば、自分だけのマイホームをこだわり抜けることです。ハウスメーカーに依頼をすると、金額の面や構造の面で思い通りの設計が難しい場合があります。

例えば2×4工法はパネルのような木材で施工を行うので、比較的安価で家を建てることができますが、間取りや窓の大きさなどに制限がかかってしまいます。間取りなどの構造を優先する場合、柱のような木材で施工をしていく在来工法で建てることになりますが、2×4工法に比べると若干費用が高くついてしまうのです。

さらに、提携会社を持っているハウスメーカーもあり、仲介料が上乗せされてしまうこともあります。また、住宅設備機器会社に関しても、ハウスメーカーが提携している会社の中から選ばないといけません。もちろんおすすめされた会社以外でも選択することはできますが、場合によっては断られてしまうこともあります。

セルフビルドにするとこのような縛りがなくなるので、自由に住宅設備や内装を選ぶことができるようになります。また、施工のスケジュールも変更しやすく、内装の変更なども柔軟にできるのも利点です。

ハーフビルドのメリット

「マイホームへのこだわりはあるけど専門性の高いことはわからない」という方は、ハーフビルドにすることでセルフビルドのハードルを下げることができます。専門性の高い部分とは、設計や電気工事などの資格や技術を持っていないとできない部分の施工を指します。こういった部分は専門会社に依頼し、ほかの部分の施工を自分で行っていきましょう。

ハーフビルドに関しても、自分で専門業者を依頼するので、余分な仲介料を上乗せされずに済みます。少ない費用で施工ができるので、気になる方はハーフビルドを検討してみましょう。

セルフビルドをする際に注意すること

セルフビルドを検討する前に、家を建ててもいい場所なのかどうかを確認しておかなければなりません。また、必要な書類を自治体に提出しなければならないので、事前に把握しておきましょう。

家を建ててもよい土地か

日本は「都市計画区域」「都市計画区域外」「準都市計画区域」という3つの区域に分けられています。都市計画区域とは、都市化するにあたって都市計画法に則ったルールが設けられている地域のことです。この区域に家を建てるには建築確認申請が必要であり、さらに「市街化区域」「市街化調整区域」「非線引区域」に分けられています。

市街化区域には商業用、居住宅用、工場用などのさまざまな建物が立ち並んでおり、一般的な住宅であれば問題なく建てることができます。一方、市街化調整区域は新規で家を建ててはいけない土地となっていますが、3年以上居住していた住民であれば、自治体への申請によって建築が可能です。

しかし、土地によってはこれらの審査が厳しくなることがあります。土地の元々の所有者を調べたり、市の所有している土地が混合していないかどうか調査したりするので、施工を始めるまでにかなりの時間がかかってしまうでしょう。

非線引区域は、市街化区域でも市街化調整区域でもない土地を指しており、多少の条件はあるものの、制限が比較的緩い土地になります。なお、都市計画区域外は建築基準法が適用されない土地なので、自由にセルフビルドできるのです。

申請書を提出する必要があるかを確認する

家を建ててもよい土地だとわかった後は、自治体に建築確認申請を提出します。セルフビルドで設計した図面が本当にその土地の条件に合っているのかを自治体が確認します。

この建築確認申請は、都市計画区域外の場合は基本的に必要がありません。しかし、申請が必要な自治体もあるので、気になる方は事前に確認しておきましょう。なお、延床面積が10㎡以上の建物を建てる際は、事前に建築工事届を提出する必要があります。

まとめ